関電工では、これまでも従業員の健康に関する様々な取り組みを進めてまいりました。従業員一人ひとりがその能力を存分に発揮し、活き生きと働くことができるよう従業員の健康づくりを支援することが、会社の持続的発展の基盤になると捉え、健康経営の実践に取り組んでいます。
              
            
            
              
              
                
                  
                    私たちは「人間第一」の社是のもと、従業員一人ひとりを大切にし、心と身体の健康の保持・増進を積極的に支援することにより、従業員とその家族の人生が幸せで豊かになることを目指します。
私たちは「関電工グループの健康経営」を通じて、高い企業価値の創造と会社の持続的な成長を実現します。さらには、当社に関わるすべての人が豊かに、より幸福になることを願って、社会の永続的発展に貢献してまいります。
                  
                  株式会社関電工 取締役社長
田母神 博文
                 
               
            
            
              
              
                
                
                  
                    - 1従業員の心と身体の健康を基盤に、持続的な成長と新たな企業価値創造を目指します。
- 2中長期的視野で各種施策を継続実施し、健康経営レベルを上げていきます。
 
              
              
                
                
                  
                    - 
                      1健康第一
                      
                        「早期発見、早期改善、早期予防」のために健診を徹底活用します。 
 
- 
                      2健康リテラシーを育成
                      
                        従業員の自律的な健康管理を支援するため、健康に関する情報や健康づくりの機会を提供します。 
 
- 
                      3コミュニケーションの活性化
                      
                        「K.アサーション」と「ダイバーシティ&インクルージョン」を通じて、誰もが心理的安全性を確保できる健全な職場環境を作ります。 
 
 
              
            
            
              
              関電工では、社長を健康経営の最高責任者とし、各本部・支店、関係部門、産業医・保健師、健康保険組合、労働組合が一体となって健康経営を推進しています。
              
            
            
              
              
                
                健康経営で解決したい課題、期待する効果、具体的な取り組みの繋がりを図示した「健康経営戦略マップ」に沿って、健康施策に取り組みます。
                
                
              
              
                
                
                  従業員の健康診断結果、働き方データ、ストレスチェックを分析して、9つの健康課題を抽出しました。この数値をKPI指標と位置付け、改善施策を実施し、効果測定を行います。それにより、従業員の健康状況の確認と健康意識向上の進捗度を測ってまいります。
                
                
              
              
                
                
                  
                  
                    定期健康診断の100%受診、精密検査対象者および要治療対象者への受診勧奨を徹底しています。また、健診データより従業員の健康状況を把握し、健康リスク保有者に対し保健指導を実施するなど、健康状態と生活習慣の改善を目指しています。
                  
                  
                    
                    
                      
                        
                          
                        
                        
                          
                            | 2022年度 | 2023年度 | 2024年度 | 
                        
                        
                          
                            | 1.66% | 1.87% | 1.91% | 
                        
                      
                     
                    
                   
                  
                    
                    
                      
                        
                          
                        
                        
                          
                            | 2022年度 | 2023年度 | 2024年度 | 
                        
                        
                          
                            | 99.2% | 100% | 100% | 
                        
                      
                     
                    
                   
                  
                    
                    
                      
                        
                          
                        
                        
                          
                            | 2022年度 | 2023年度 | 2024年度 | 
                        
                        
                          
                            | 75.5% | 84.2% | 85.6% | 
                        
                      
                     
                    
                   
                  
                    
                    
                      
                        
                          
                        
                        
                          
                            | 2022年度 | 2023年度 | 2024年度 | 
                        
                        
                          
                            | 42.1% | 44.1% | 42.9% | 
                        
                      
                     
                    
                   
                  
                    
                    
                      
                        
                          
                        
                        
                          
                            | 2022年度 | 2023年度 | 2024年度 | 
                        
                        
                          
                            | 39.2% | 38.9% | 40.1% | 
                        
                      
                     
                   
                
                
                  
                  働きやすい職場環境づくりに向け、労働時間管理の徹底および年次有給休暇取得促進に取り組んでいます。
                  
                    
                    
                      
                        
                          
                        
                        
                          
                            | 2022年度 | 2023年度 | 2024年度 | 
                        
                        
                          
                            | 178時間 | 176時間 | 174時間 | 
                        
                      
                     
                   
                  
                    
                    
                      
                        
                          
                        
                        
                          
                            | 2022年度 | 2023年度 | 2024年度 | 
                        
                        
                          
                            | 35時間 | 36時間 | 20時間 | 
                        
                      
                     
                   
                  
                    
                    
                      
                        
                          
                        
                        
                          
                            | 2022年度 | 2023年度 | 2024年度 | 
                        
                        
                          
                            | 72.0% | 72.3% | 71.6% | 
                        
                      
                     
                   
                  
                    
                    
                      
                        
                          
                        
                        
                          
                            | 2022年度 | 2023年度 | 2024年度 | 
                        
                        
                          
                            | 16.5日 | 16.5日 | 16.3日 | 
                        
                      
                     
                   
                  
                    
                    
                      
                        
                          
                        
                        
                          
                            | 2022年度 | 2023年度 | 2024年度 | 
                        
                        
                          
                            | 19.4年 | 19.6年 | 18.6年 | 
                        
                      
                     
                   
                
                
                  
                  
                    ストレスチェックの受検を徹底するとともに、高ストレス者に対する医師面接や外部EAPによるカウンセリングを受診勧奨する等、メンタルヘルス不調の早期発見・早期対応に向けて実施後のフォローに取り組んでいます。
                  
                  
                    
                    
                      
                        
                          
                        
                        
                          
                            | 2022年度 | 2023年度 | 2024年度 | 
                        
                        
                          
                            | 96.8% | 96.2% | 96.0% | 
                        
                      
                     
                    
                   
                  
                    
                    
                      
                        
                          
                        
                        
                          
                            | 2022年度 | 2023年度 | 2024年度 | 
                        
                        
                          
                            | 9.0% | 7.9% | 8.8% | 
                        
                      
                     
                   
                  
                    
                    
                      
                        
                          
                        
                        
                          
                            | 2022年度 | 2023年度 | 2024年度 | 
                        
                        
                          
                            | 56名 | 40名 | 47名 | 
                        
                      
                     
                   
                  
                    
                    
                      
                        
                          
                        
                        
                          
                            | 2022年度 | 2023年度 | 2024年度 | 
                        
                        
                          
                            | 21名 | 12名 | 9名 | 
                        
                      
                     
                   
                
                
                  
                  運動習慣の定着を目的としたウォーキングイベントの開催や、喫煙率低下に向けた禁煙外来治療費の補助等、従業員の健康保持・増進に関する各種施策に取り組んでいます。
                  
                    
                    
                      
                        
                          
                        
                        
                          
                            | 2022年度 | 2023年度 | 2024年度 | 
                        
                        
                          
                            | 509名 | 2,247名 | 1.787名 | 
                        
                      
                     
                   
                  
                    
                    
                      
                        
                          
                        
                        
                          
                            | 2022年度 | 2023年度 | 2024年度 | 
                        
                        
                          
                            | ー | 82.0% | 81.2% | 
                        
                      
                     
                   
                  
                    
                    
                      
                        
                          
                        
                        
                          
                            | 2022年度 | 2023年度 | 2024年度 | 
                        
                        
                          
                            | 48.3% | 51.2% | 52.0% | 
                        
                      
                     
                    
                   
                  
                    
                    
                      
                        
                          
                        
                        
                          
                            | 2022年度 | 2023年度 | 2024年度 | 
                        
                        
                          
                            | 35.3% | 35.0% | 35.5% | 
                        
                      
                     
                   
                  
                    
                    
                      
                        
                          
                        
                        
                          
                            | 2022年度 | 2023年度 | 2024年度 | 
                        
                        
                          
                            | 28.6% | 26.7% | 25.8% | 
                        
                      
                     
                   
                  
                    
                    
                      
                        
                          
                        
                        
                          
                            | 2022年度 | 2023年度 | 2024年度 | 
                        
                        
                          
                            | 32.9% | 32.4% | 33.6% | 
                        
                      
                     
                   
                  
                    
                    
                      
                        
                          
                        
                        
                          
                            | 2022年度 | 2023年度 | 2024年度 | 
                        
                        
                          
                            | ー | 100% | 100% | 
                        
                      
                     
                   
                
              
            
            
              
              健康経営の実践により期待する最終的な効果を測定するため、以下のパフォーマンス指標をデータ分析しています。
              
                
                
                  
                    
                      
                    
                    
                      
                        | 2022年度 | 2023年度 | 2024年度 | 
                    
                    
                      
                        | 0.8% | 1.0% | 0.6% | 
                    
                  
                 
                
               
              
                
                
                  
                    
                      
                    
                    
                      
                        | 2022年度 | 2023年度 | 2024年度 | 
                    
                    
                      
                        | ー | 78.0% | 78.0% | 
                    
                  
                 
                
               
              
                
                
                  
                    
                      
                    
                    
                      
                        | 2022年度 | 2023年度 | 2024年度 | 
                    
                    
                      
                        | 50.5 | 50.9 | 51.3 | 
                    
                  
                 
                
               
            
            
              
              
                関電工では、本部、支店、事業場ごとに毎月1回以上安全衛生委員会を開催しています。委員会では、労働災害防止のための対策、従業員の健康障害の防止や心身の健康保持に関する事項等について労使一体となって調査審議を行い、労働環境の整備改善と労働衛生の向上を図っています。